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仕様
仕様
| 型番 | OBSA7P/RDPJ7 | |||
|---|---|---|---|---|
| CPU | モデル | ARMADA 310 (88F6283) | 動作速度 | 600MHz |
| 1次キャッシュ | 16KB |
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| 2次キャッシュ | 256KB | |||
| メインメモリ | オンボード | 1GB (DDR3 SDRAM) | ||
| FLASH ROM | 256MB (NAND) | |||
| ストレージ | 16GB HalfSlim SSD | |||
| 内部インターフェイス ※1 | USB2.0 | 2 | ||
| RS-232C | 2 ※5 | |||
| GPIO | 7bits (2.54mmピッチ 2列 10ピン ヘッダ) | |||
| 外部インターフェイス ※1 | 10/100/1000Base-T ※2 | 2 (ポート0はPoE受電対応) ※6 | ||
| USB2.0 (Type-A) | 2 | |||
| RS-232C (RJ-45) | 2 ※5 | |||
| 寸法 (mm) | 81（W） x 133.5（D） x 32（H） ゴム足含まず | |||
| 重量 (g) | 230 | |||
| 動作条件 | 動作時 | 温度：0℃〜+55℃ 湿度：20%〜80%RH （結露無きこと） 温度：0℃〜+50℃ ※PoE受電時 |
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| 保存時 | 温度：-20℃〜+80℃ 湿度：20%〜95%RH （結露無きこと） | |||
| 電源 写真 | 形状・寸法 | ACアダプタ本体寸法 ： 56(W) x 44(D) x 27.5(H)mm (プラグ部・突起部分含まず) 入力側：ACアダプタ本体にプラグ直付 出力側：EIAJ-2(センタープラス) ケーブル長1,220mm |
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| 入出力 | 入力：90〜264V、50/60Hz 出力：DC 5V (PoE受電時はDC 48V) |
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| 規格 | UL, CE, PSE | |||
| 消費電力 | アイドル時 | 6.6W (10.1VA) | ||
| 高負荷時 ※3 | 7.7W (12.0VA) | |||
| 省エネ法に基づくエネルギー消費効率 [単位:W/GTOPS]※4 |
区分:C | |||
| 9.09 | ||||
| 電気安全規格 | IEC60950-1 UL60950-1 CSA C22.2 CE EN60950-1 | |||
| EMC規格 | FCC Part15、Class-A VCCI Class-A 準拠 CE | |||
| 環境保護 | RoHS指令 PFOS規制 省エネルギー法 | |||
| 出荷時OS | OpenBlocks AX3/A7 公式サポートLinuxカーネル および開発環境プリインストール |
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| Java | Oracle Java SE Embedded | |||
| アクセスネットワーク・LAN/WAN/3G対応 | 国内3G/2G通信※7 |
NTTドコモ NTTコミュニケーションズ ソフトバンクモバイル |
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| グローバル3G/2G通信※7 |
Vodaphone 等 各種グローバルローミングSIM対応 |
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- ※1 他社製品の接続互換性や動作を保証するものではありません。
- ※2 Auto MDI/MDI-X対応
- ※3 全イーサネットポートをリンクアップし、stressコマンドによりCPU 100%の状態にして計測。
SSD/SO-DIMM等の追加デバイスは未使用。 - ※4 エネルギー消費効率とは省エネ法で定める測定方法により測定した消費電力を省エネ法で定める複合理論性能で除したものです。
- ※5 内部I/F、外部I/Fはそれぞれ排他
- ※6 PoE規格上の受電能力は6.4W(Class2)となりますが機器性能としては7.7Wまで受電可能です。電力制限機能を有するイーサネットSW使用時、SSDなどの追加オプションで6.4Wを超えてしまう場合はイーサネットSWをマニュアル設定でClass0またはClass3に設定変更してご利用ください。
- ※7 通信モジュール内蔵（オプション）により可能
保証
| 保証期間 | 弊社出荷日よりセンドバック1年間
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規格
安全設計準拠 安全規格適合
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国際電気標準会議：IEC950準拠
北米：CSA/UL規格認定
日本：電安法＜PS-E＞ 対応 電波法、電気通信事業法は対象外
妨害電波規制規格 適合
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北米：FCC ClassA
日本：VCCI ClassA
グリーン購入法適合※1
適合
省エネ法に基づく表示は、エネルギー消費効率をご覧ください。
鉛フリー、RoHS指令適合※2
鉛、水銀、カドミウム、六価クロム、PBB、PBDE 非含有
※1 グリーン購入法適合とは2001年4月に施行されたグリーン購入法により、国の機関は取り組むことが義務、地方自治体は努力義務、と定められており、物品の調達基準として必須となっています。また、一般事業者や国民にも一般的責務があります。
※2 鉛フリー、RoHS指令対応とは各種電子部品やハンダ材に含まれる鉛やRoHSに挙げられる６物質は、環境汚染物質の代表とされ、ＩＳＯ１４００１を代表とする環境マネジメントシステムの構築において、含有製品の購買等を禁止する企業が増えています。
