仕様
仕様
製品名 | OpenBlockS 600D Java™ SE for Embedded 6 搭載モデル |
OpenBlockS 600D | |
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型番
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OBS600D/6/J6/yG※ | OBS600D/6/yG※ | |
参考価格 | お問合せください | 47,982円(税込)より | |
CPU | AMCC PowerPC 405EX | ||
CPUクロック | 600MHz | ||
メインメモリ | 1GB DDR2 SDRAM (PCB直接実装 容量固定) | ||
FLASH ROM (NOR) | 128MB (ユーザーエリア 約64MB) | ||
ストレージ(CFカード NAND SLC) | 2、4、8、16(GB) | なし、2、4、8、16(GB) |
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インターフェース | ネットワーク | 1000Base-T × 2ポート | |
シリアル | 5芯結線× 2、コンソール用及び外部機器用(RxD、TxD、RTS、CTS、GND)
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USB | USB2.0 (外部 TYPE A×2、内部×1) ※ USBデバイスの動作保証は行っておりません。 |
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JTAG | 2×8ピンヘッダ(2.54mmピッチ)×1 | ||
スイッチ | INITスイッチ | ||
表示・警告LED | ステータス × 3 LANアクセス |
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外形寸法 | 81(W)× 133(D)× 31.8(H)mm ゴム足0.5mm | ||
本体材質 | アルミ合金製 | ||
重量 | 約265g | ||
電源 | ACアダプタ 5V | ||
専用ACアダプタ外形寸法 | 38 (W) × 91(D) × 36 (H) mm | ||
消費電力 | 約13.8VA / 約8.0W | ||
電源条件 | 専用ACアダプタ:AC100-240V±10%、50/60Hz±3Hz ACアダプタ用電源ケーブル:AC100V用1本標準添付 (日本国内仕様はPSEのみ対応) |
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動作時許容周辺温度 | 0-53℃(※)(CFカード実装時、ACアダプタ含)
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湿度条件 | 20-80%Rh *結露しないこと | ||
エネルギー消費効率 | 区分 L 効率 0.05176 | ||
出荷時標準OS | Debian GNU/Linux 5.0 or 6.0 | ||
動作確認済みOS ※ | SSD/Linux 0.5, Fedora11, Ubuntu 8.04 LTS, Debian 5.0 | ||
Java™ | Java™ SE for Embedded 6 | OpenJDK 6 |
- ※ 動作確認済みOSとは、弊社にてブート可否、基本的な利用、OpenBlockS 600ファミリ用の独自プログラムの動作テストをパスし、弊社にてコンパイル済みOSイメージを提供しているものです。弊社にて動作を保証するものではございません。
保証
無償修理期間 | 3年(標準無償修理期間1年、ユーザー登録により無償にて3年間に延長)
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3年(標準無償修理期間1年、ユーザー登録により無償にて3年間に延長)
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製品パッケージ内容
本体 |
本体×1 (専用ACアダプタ×1・専用電源ケーブル×1含む) |
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添付品 |
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オプション
ケース 保証:無償修理期間当社出荷日より1ヶ月(センドバック)
ラックマウントケース |
型番:OBS600-OP/RMC2 価格:19,800円(税込) |
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スタンドケース |
型番:OBS600-OP/STC 価格:2,480円(税込) |
その他 保証:無償修理期間当社出荷日より1年(センドバック)
コンパクトフラッシュ |
PH-2G/A30024(2GB) PH-4G/A30024(4GB) PH-8G/A30024(8GB) PH-16G/A30024(16GB) |
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シリアル変換アダプタ | PH-RD/RH/600 - シリアル変換アダプタ(ストレート) PH-RDX/RH/600 - シリアル変換アダプタ(クロス) |
詳細についてはオプションをご覧ください。
規格
安全設計準拠 安全規格適合
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国際電気標準会議:IEC950準拠
北米:CSA/UL規格認定
日本:電安法<PS-E> 対応 電波法、電気通信事業法は対象外
妨害電波規制規格 適合
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北米:FCC ClassA
日本:VCCI ClassA
グリーン購入法適合※1
適合
省エネ法に基づく表示は、エネルギー消費効率をご覧ください。
鉛フリー、RoHS指令適合※2
鉛、水銀、カドミウム、六価クロム、PBB、PBDE 非含有
※1 グリーン購入法適合とは
2001年4月に施行されたグリーン購入法により、国の機関は取り組むことが義務、地方自治体は努力義務、と定められており、物品の調達基準として必須となっています。また、一般事業者や国民にも一般的責務があります。
2001年4月に施行されたグリーン購入法により、国の機関は取り組むことが義務、地方自治体は努力義務、と定められており、物品の調達基準として必須となっています。また、一般事業者や国民にも一般的責務があります。
※2 鉛フリー、RoHS指令対応とは
各種電子部品やハンダ材に含まれる鉛やRoHSに挙げられる6物質は、環境汚染物質の代表とされ、ISO14001を代表とする環境マネジメントシステムの構築において、含有製品の購買等を禁止する企業が増えています。
各種電子部品やハンダ材に含まれる鉛やRoHSに挙げられる6物質は、環境汚染物質の代表とされ、ISO14001を代表とする環境マネジメントシステムの構築において、含有製品の購買等を禁止する企業が増えています。