仕様
ハードウェア仕様
品名 | OpenMicroServer™ |
---|---|
型番 | OMS-AL400/128 |
CPU | AMD Alchemy au1550 400MHz |
MEMORY | 128MB(PC133 SDRAM) |
FLASH ROM | 16MB(ユーザーエリア 約2MB ) |
Network I/F | 10/100BaseTX × 1ポート(PoE受電可能) chip:CPU au1550 内蔵 × 1 10BaseT/100BaseTX/1000BaseT × 2ポート chip:Intel LU82541PI × 2 |
Serial | RJ-45 × 2ポート × 1 (FULL結線 × 1 + 3線(コンソール専用) × 1) |
その他 外部I/F | USB2.0(TYPE A)× 2ポート chip:NECuPD720101F1-EA8-A Digital I/O × 8bit (IN・4bit/Out・4bit) 2mmピッチピン・LVTTL-3.3V |
内蔵ストレージ | CF TYPE-2 (PIOモード4 CFカード) |
スイッチ | INITスイッチ |
表示・警告LED | ステータス × 3 LANアクセス |
外形寸法 | 102(W)× 230(D)× 33(H)mm ゴム足0.5mm |
本体材質 | アルミ合金製 |
重量 | 約445g |
電源 | DC12V/3.0A (専用ACアダプタ付属) または、PoE受電(TYPE A/B) |
専用ACアダプタ外形寸法 | 49.5 (W) × 99.5(D) × 25.5 (H) mm |
消費電力 (装置周辺温度25℃時) |
|
電源条件 | 許容電圧変動:90V-264V 周波数:50/60Hz 単相 |
温度条件 動作時装置周辺温度 |
0-50℃(PoE受電時) 0-40℃(ACアダプタ使用時)※1 |
湿度条件 | 20-80%Rh *結露しないこと |
エネルギー消費効率 | お問合せ下さい |
保証 | 当社出荷日よりセンドバック3年保証 |
※1 ACアダプタ使用時の温度条件の表記について
過去、弊社独自にマージンをとり、許容温度について低めに表記しておりましたが、十分なマージンがあることから、40℃と表記を改めました。
オプション
コンパクトフラッシュ |
PH-2G/A30024(2GB) PH-4G/A30024(4GB) PH-8G/A30024(8GB) PH-16G/A30024(16GB) |
---|---|
シリアル変換アダプタ | PH-RD/RH (RJ45-DB9 クロス 変換アダプタ) |
ラックマウントキット | OMS-RM4/RH( 19”ラック・1UにOMS×4台搭載 ) |
保証 | 当社出荷日よりセンドバック1年保証 |
詳細についてはオプションページをご覧ください。
ソフトウェア仕様(出荷時標準)
ディストリビューション | SSD/Linux 0.4 |
---|---|
カーネルバージョン | 2.6.12 |
Glibc | 2.3.3 |
Gcc | 3.3.5 ※ gcc を利用するには、開発環境の構築が必要です |
ファイルシステム | ext2, ext3 |
IPプロトコルスタック | IPv4、IPv6(標準でENABLE設定) |
標準機能 | デフォルトルーティング、スタティックルーティング、iptablesによるパケットフィルタリング、LinuxカーネルモジュールによるIPマスカレード、等 |
その他機能 | JumboFrame、タグ付きVLAN |
製品パッケージ内容
パッケージ内容 |
簡易設定ガイド(含保証書)一式 本体 × 1 専用ACアダプタ × 1 ACアダプタ用電源ケーブル(1.8m) × 1 RS232C用ストレートケーブル(30cm)× 1 RS232C用RJ45-Dsub9ピン(メス)変換アダプタ × 1 CD-ROM(詳細マニュアルPDF、ソフトウェア)1枚 フェライトコア |
---|
規格
安全設計準拠 安全規格適合
-
国際電気標準会議:IEC950準拠
北米:CSA/UL規格認定
日本:電安法<PS-E> 対応 電波法、電気通信事業法は対象外
妨害電波規制規格 適合
-
北米:FCC ClassA
日本:VCCI ClassA
グリーン購入法適合※1
適合
省エネ法に基づく表示は、エネルギー消費効率をご覧ください。
鉛フリー、RoHS指令適合※2
鉛、水銀、カドミウム、六価クロム、PBB、PBDE 非含有
※1 グリーン購入法適合とは
2001年4月に施行されたグリーン購入法により、国の機関は取り組むことが義務、地方自治体は努力義務、と定められており、物品の調達基準として必須となっています。また、一般事業者や国民にも一般的責務があります。
2001年4月に施行されたグリーン購入法により、国の機関は取り組むことが義務、地方自治体は努力義務、と定められており、物品の調達基準として必須となっています。また、一般事業者や国民にも一般的責務があります。
※2 鉛フリー、RoHS指令対応とは
各種電子部品やハンダ材に含まれる鉛やRoHSに挙げられる6物質は、環境汚染物質の代表とされ、ISO14001を代表とする環境マネジメントシステムの構築において、含有製品の購買等を禁止する企業が増えています。
各種電子部品やハンダ材に含まれる鉛やRoHSに挙げられる6物質は、環境汚染物質の代表とされ、ISO14001を代表とする環境マネジメントシステムの構築において、含有製品の購買等を禁止する企業が増えています。